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コラム
ラウンダー会社が調べた防災の備えと意識調査
フィールド・クラウドソーシング事業を展開するソフトブレーン・フィールド株式会社は、レシートと購買理由を使用した独自のPoint of Buyという分析手法により、モニター4,259名に対して防災に対する備えと意識調査を実施したことで話題になりました。
ソフトブレーン・フィールドの防災に対する意識調査
2019年1月11日～1月15日まで行われた同調査で報告された内容は、主に下記の三項目についてです。
現在不安に感じている災害に関する調査
最初のアンケートでは、居住地ごとで不安に感じている災害の種類について挙げられています。一番高くなったものは、「地震・津波」(68.2％)で、それに次いで「豪雨・洪水などの水害」(32.4％)です。
自宅周辺の指定避難場所や地震ハザードマップの認知
次に自宅周辺の指定避難場所や地震ハザードマップの認知についてです。アンケートによると、指定避難場所を「知っている」と回答した人は、前回2016年時の調査よりも5.4ポイント増加の69.9％となっており、災害に対する意識が高まっていると言えます。
エリア別の防災グッズ備蓄調査
防災グッズの備蓄や保管についてエリア別での結果も報告されています。「備蓄・保管している」という回答48.8％(2,077名)の中では、北海道が53.8％と最も高く、次いで関東51.5％となっています。
北海道が高いのは、2018年の北海道胆振東部地震後の大停電をきっかけに、懐中電灯やラジオ、大容量バッテリーを準備する人が増えていることが理由。同じように、東北地方や近畿地方では近年に大規模な災害に遭遇している経験から防災意識の高いのが特徴として挙げられます。
調査会社のデータを有効活用する
調査によって得られたデータは小売業の販売に活かすことで真価を発揮します。今回の調査では、たとえば災害グッズの取り扱いを増やすべき地域や、品ぞろえで充実させる品目についてより効率的な仕入れが可能に。自社のデータと合わせれば、リピート率や購買層も含めて販売手法も検討できます。
一方で、自社のマーケティング部門だけでは、こうした大規模な調査やデータの紐づけから最適な戦略を練るのは難しいかもしれません。ラウンダーの派遣業者は、こうした調査・分析も展開している会社も多くあります。さらに、ラウンダーと連携すれば適切な商品陳列やポップの作成・配置も委託でき、必要なデータの取得から現場への反映までをワンストップに依頼できるのは大きなメリットでしょう。
まとめ
店舗側で取り組める分析は、今まではPOSデータによるものが主流でしたが、ビッグデータやこういった大規模調査を利用したマーケティング手法が活用できれば、商機を逸するリスクを可否する手段となります。ラウンダー委託も含め一歩踏み込んだ、新たなマーケティング手法の活用を積極的に行っていきましょう。